『セサミストリート』は教育プログラム！？アメリカの教育プログラム「ヘッドスタート計画」とは｜保育士求人募集なら保育ぷらす

『セサミストリート』はアメリカの教育計画の一環として始まった！

アメリカを代表する有名な子ども向け番組『セサミストリート』ですが、実は、ヘッドスタート計画の一環として始まった番組なのです。

「ヘッドスタート計画」は、1965年に始まったアメリカ連邦政府の育児支援施策の１つです。

この計画の目的は、貧困撲滅政策の一環として、貧困家庭の幼児に適切な教育を与えること、子どもたちに貧困という壁を越えて育つ機会を与えること、とされています。

元々はスラムなどに住むプエルトリカン、黒人などの子どもたちが小学校就学時に、少なくともアルファベットや10までの数を数えられるように、合わせて学力の底上げを狙った番組で、今では世界的な番組になっています。

ロバート・デニーロやナタリー・ポートマンなど、セレブや著名人が出演することでも有名で、子どもたちに「様々な分野の優れた人と出会い学ぶこと」の大切さをアピールしています。

日本でも広がりつつある社会格差に備えて、今日まで継続しているこの「ヘッドスタート計画」から私たちもたくさんのことを学ぶべきかもしれません。

今回はこの「ヘッドスタート計画」を紐解いていきましょう。

「ヘッドスタート計画」とは？

ヘッドスタート計画は、貧困撲滅政策の一環として、リンドン・ジョンソン元大統領が創設しました。

未就学の貧困家庭の幼児に適切な教育を与えることにより、小学校入学後に通常の家庭の子どもたちと同一の学習準備階にたてるように、あらかじめ文化的格差を解消することが最大の目的です。

５歳までの幼児と身体障害児が対象で、予防接種、健康診断、栄養、教育、社会的サービス等の多面的な支援を行っています。

「ヘッドスタート」という言葉は「円滑な滑り出し」、や「順調な出発」を意味しています。

宇宙開発の次？！ヘッドスタート計画の予算規模が比べ物にならないほど大きい！

毎年何千万人という数の子どもたちがヘッドスタート計画に参加していますが、2005年を例にとっていえば、日本円で約８０兆円の予算の予算が、905万人以上の子どもたちのために支出されています。

平均して、1人の子どもに対して約８０万円以上の政府支出がなされていると言われており、アメリカ政府が最も力を入れている宇宙開発事業に次ぐ巨大な予算規模です。

それだけ子どもたちの教育に投資する価値があると政府は認識しているのです。

ボランティアスタッフが恵まれない子どもたちをサポートしている

もともとは２０万人以上の有給スタッフがいましたが、貧困層の子どもたちの教育支援が大切だという意識が広がり、その６倍となる約１２０万人にも及ぶボランティアスタッフがこのプログラムに参加するようになりました。

そして、人件費のコストを浮かせることで、子どもたちの教育費にその分を充てることができるように変わっていったようです。

アメリカのマンパワーと教育やボランティア、助け合いを重視する強い文化を感じられますよね。

ヘッドスタート計画のプログラム内容

ヘッドスタート計画の具体的な内容として、就学前に少なくともアルファベットが読めることや、10までの数が数えられることが挙げられています。

そして、子どもたちに対しての教育や保健のサービスだけではなく、貧困層の親たちは教育に投資すること、子どもを教育することの重要性を理解してないことが多くあります。
そのため、親の意識改革もプログラム内容に含まれているのです。

そうすることで、せっかく学習した子どもたちの機会や努力を無駄にせず、学習することの楽しさや大切さを家族で理解して、勉強を続けていくことを目的としています。

ヘッドスタート計画の成果

1965年開始以来、このプログラムは数えきれないほどの園児を支援し、学校へ送り出しました。そして今日も続いており、このプログラムの恩恵を受けることのできた子どもたちが、圧倒的に長期に渡って効果の続く学力の支柱をここから獲得しているということは間違いないでしょう。

多民族国家であるアメリカでは、人種差別がまだ根強く問題として挙げられますが、社会的に不利益な立場にある子どもの中では、黒人やヒスパニックの子どもたちよりも特に白人の子どもたちが、より長期的にこの教育の効果を手に入れているといった研究結果もあるようです。

まとめ

今回はヘッドスタート計画についてお話しましたが、いかがでしたか？

教育の機会を均等に与えることに努め、幼児教育に投資することの重要性を掲げ、それを国を挙げて取り組み続けているのはやっぱり素晴らしいことですよね。

日本でも様々な政策が施行されていますが、日本は教育に対しての投資額が先進国の中でも低いということで有名です。子どもたちは「将来を担う貴重な存在」として、私たちは海外の政策を学び、柔軟に取り入れていくべきなのかもしれません。